テーブルに登録するデータを制限する機能である制約があります。制限したいデータを登録しようとした時にORACLEが自動的にエラーを返してくれるので、使い方次第では便利な機能です。
その中でも、外部キー制約（参照制約・参照整合性制約）について、本記事では解説します。
外部キー制約（参照制約・参照整合性制約）とは
外部キー制約（参照制約・参照整合性制約）とは、あるテーブルの項目値が、参照先のテーブルに存在しない値が登録されるのを許可しないという制約です。関連するテーブル間の整合性を保つための制約ですね。
例えば、受注履歴テーブルの取引先コードに、取引先マスタに存在しない値は登録できないというものです。
実際にそのようなデータを登録しようとするとSQLエラーになります。
ただし、NULLの登録は可能です。
-- テーブル１（参照先テーブル）
A
---
001
002
-- テーブル２（参照元テーブル）
B C
--- -
-- ★外部キー制約（テーブル２のBは、テーブル１のAに存在するデータに限る）
-- 参照先テーブルに存在する値をデータ登録
INSERT INTO test_table2 VALUES ('001','z');
⇒ OK
-- 参照先テーブルに存在しない値をデータ登録
INSERT INTO test_table2 VALUES ('003','w');
⇒ ORA-02291: 整合性制約(XXXXX.YYYYY)に違反しました - 親キーがありません
XXXXX：スキーマ名
YYYYY：外部キー制約名
-- NULLをデータ登録
INSERT INTO test_table2 VALUES (NULL,'x');
⇒ OK
設定方法
外部キー制約の設定方法は、テーブル作成時や変更時にCONSTRAINT句を指定します。
制約名は、省略可能です。省略時はORACLEが自動的に命名します。
文法（テーブル作成時）
CREATE TABLE 参照元テーブル名 ～～ CONSTRAINT 外部キー制約名 FOREIGN KEY (参照元項目名) REFERENCES 参照先テーブル名 (参照先項目名) オプション ;
文法（テーブル変更時）
ALTER TABLE 参照元テーブル名 ADD CONSTRAINT 外部キー制約名 FOREIGN KEY (参照元項目名) REFERENCES 参照先テーブル名 (参照先項目名) オプション ;
オプション
オプションは、参照先テーブルのデータ削除時に、参照元テーブルに存在した時の動作を指定します。
指定なし ⇒ ORA-02292: 整合性制約(XXXXX.YYYYY)に違反しました - 子レコードがあります XXXXX：スキーマ名 YYYYY：参照整合性制約名 ON DELETE SET NULL ⇒ 参照元テーブルのデータをNULLに更新する ON DELETE CASCADE ⇒ 参照元テーブルのレコードを削除する
削除方法
外部キー制約の削除方法は、テーブル変更時にDROP CONSTRAINTを指定します。
また、参照元テーブルのテーブル削除（DROP TABLE）時には、外部キー制約も合わせて削除されます。
参照先テーブルのテーブル削除（DROP TABLE）時には、オプション（CASCADE CONSTRAINTS）をつけることで外部キー制約も合わせて削除されます。オプション指定しない場合は、エラー（ORA-02449）となります。
文法
ALTER TABLE 参照元テーブル名 DROP CONSTRAINT 参照整合性制約名 ;
文法（参照先テーブルの削除）
DROP TABLE 参照先テーブル名 CASCADE CONSTRAINTS; ※参照先テーブル名のテーブル削除でオプション（CASCADE CONSTRAINTS）をつけなかった場合 ⇒ ORA-02449: 表の一意キーまたは主キーが外部キーに参照されています。
注意点
注意点を以下にまとめました。
- 参照先項目には、主キーまたは一意キーが張られている必要がある参照先項目には、主キーまたは一意キーが張られている必要がある
- 参照先テーブルのトランケートはＮＧ
- 参照先テーブルのテーブル削除はオプション（CASCADE CONSTRAINTS）をつける必要がある
- 参照元項目へのNULLの登録はＯＫ
まとめ
関連するテーブル間の整合性を保つための制約である外部キー制約について見てきました。
データ登録時や削除時に、自動で整合性チェックをしてくれるので、不整合なデータが絶対に登録されないというメリットがあります。
しかし、その代償として、参照先テーブルのトランケートが出来ないなどの使いにくさもあります。（外部キー制約を事前に削除しておく等の方法はありますが）
外部キーを使用すべきか、またはアプリ側でデータ更新時のチェックを徹底するべきか、よく検討した上で作成するとよいでしょう。
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