投資信託の費用

投資信託を購入する際や、保持するには費用がかかるのはご存知ですか？
投資信託は、株式に比べて費用がかかる傾向にあり、それが運用成績に影響を与えることもあります。

本記事では、その投資信託の費用についてまとめました。

投資信託の費用とは

投資信託の費用は、大きく分けて3つに分かれます。
それは、購入時にかかる費用と運用時にかかる費用、解約時にかかる費用です。

それぞれについて、説明していきます。

購入時にかかる費用

購入時にかかる費用は、販売手数料です。

販売手数料

販売手数料は、我々が直接、投資信託の売買を行う販売会社（銀行や証券会社）に払う費用です。

投資信託によって上限が決められていますが、その上限内で販売会社が具体的な手数料を決めます。

具体的には、無料（ノーロード）から購入額の4%程度の範囲となります。

一般的に、アクティブ型が高く、インデックス型が安い傾向にあります。
また、対面型の販売会社が高く、ネット型の販売会社の方安い傾向にあります。

運用時にかかる費用

運用時にかかる費用は、信託報酬と監査報酬です。

信託報酬

信託報酬は、管理手数料とも呼ばれるもので、投資信託を保有している間は毎日かかる費用です。

販売会社と運用会社（投資信託の運用している会社）、信託銀行（運用会社の指図に従い、資産の売買・管理をする銀行）にそれぞれ信託報酬が発生します。

具体的には、年率で運用額の1%未満から数%程度の範囲となります。

一般的に、管理に手間のかかるアクティブ型やバランス型が高く、手間のかからないインデックス型が安い傾向にあります。

監査報酬

監査報酬は、監査のための費用です。
投資信託では、運用が正しく行われているか、監査法人の監査を受けることが義務づけられています。

具体的には、信託報酬と比べれば、数分の1から数十分の1の金額です。

解約時にかかる費用

解約時にかかる費用は、信託財産留保額です。

信託財産留保額

投資家が解約を申し込むと、投資信託側では保有する資産を売却し現金化する必要があります。その際に発生する手数料や、本来売るべきタイミングでない売却による損失といった費用が発生します。
その費用を解約する投資家に負担してもらうのが信託財産留保額です。

信託財産留保額は、投資信託によって全くかからないものから、解約金額の1%程度とられるものまで様々です。

消費税もかかる

販売手数料と信託報酬、監査報酬には消費税もかかります。
信託財産留保額は費用の負担のため、消費税はかかりません。

投資信託を選ぶ際に注意ポイント

長期投資する時は、信託報酬の少ない投資信託を選ぶ

長期投資する際は、運用時にかかる信託報酬が費用の割合の多くを占めます。

これが少ない投資信託を選びましょう。

繋ぎの投資時は、購入手数料・信託財産留保額の少ない投資信託を選ぶ

一方で短期投資の可能性が高い、良い投資信託を見つけるまでの繋ぎの投資時は、購入手数料・信託財産留保額を選びましょう。

短期売買の時は、購入手数料・信託財産留保額が費用の割合の多くを占めるためです。

インデックス型を購入する場合は、手数料の少なさで選ぶ

インデックス型の投資信託は、同じベンチマークを指標とする投資信託なら、成績も似たものになります。

しかし、各手数料には差異があることも多いので、手数料を比較しやすいものを選びましょう。

また運用中も、より手数料の安い投資信託が発売されることもあるので、常にアンテナを張っておくことが大切です。

まとめ

投資信託の費用についてと、投資信託を選ぶ際に注意ポイントをまとめました。

投資信託の費用の費用を理解することで、無駄な費用を払ってしまうことがなくなり運用成績が上がります。
ぜひ覚えておきましょう。