2017/12/07
投資信託の一種にETFと呼ばれるものがあります。最近流行りの金融商品の一つです。
本記事では、ETFについて普通の投資信託と比較しながら解説していきます。
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ETFとは
ETFは、正式には上場投資信託(Exchange Traded Fund)といいます。
証券取引所に上場し、株価指数などに代表される指標への連動を目指す投資信託の一種です。
証券取引所の取引時間中は、上場株式と同じよう市場で売買を行うことができます。
取引の仕方も上場株式と同様で、イメージ的には投資信託と上場株式の中間の金融商品です。
連動を目指す指数には様々な種類があります。例えば、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)、ブラジルやロシア等の海外の株式指数、金や原油の商品価格などがあります。
ETFと通常の投資信託の比較
価格の決まり方
最大の違いは、価格の決まり方です。
ETFは、上場株式と同様に、取引時間中リアルタイムで価格の変化し、取引者の需給によって価格が決まります。
ただし裏付けとなる資産を、連動を目指す指数と同じ構成で保持しているため、基本的には指数と連動します。
通常の投資信託は、その投資信託が保有している金融資産を元に一日一回基準価額が決まります。
注文方法
また、もう一つの大きな違いは、注文方法です。
ETFは、上場株式と同様に、取引時間中に成行(なりゆき)注文や指値(さしね)注文で売買を行います。また、証券会社によっては、逆指値注文など特殊な注文方法を行うことも出来ます。
通常の投資信託は、一日一回決まる基準価額に対しての成行注文しか出来ません。日中に注文を出しますが、その日の夜間に基準価額が決まるため、想定以上に価額が変わってしまうこともあります。
売買できる金融機関
ETFは、証券会社で売買を行うこと出来ます。ただし、証券会社によって取り扱っているETFに違いがあるので、買いたいETFが決まっている場合には注意が必要です。
通常の投資信託は、証券会社または銀行(ゆうちょ含む)で売買を行うこと出来ます。ただし、金融機関によって取り扱っている投資信託に違いがあるので、買いたいETFが決まっている場合には注意が必要です。
売買にかかる費用
ETFは、取引時に数百円程度の手数料がかかります。証券会社や注文方法(対面or電話orネット)によって、無料のケースや千円を超えるケースもあります。
通常の投資信託は、購入時に販売手数料がかかります。金融機関や注文方法(対面or電話orネット)によって、無料(ノーロード)から購入額の4%程度の費用がかかります。
また、投資信託によっては、解約時に信託財産留保額で数%程度の費用がかかることがあります。
運用にかかる費用
ETFも通常の投資信託も、信託報酬や監査報酬がかかるのは同じです。
しかし、ETFは販売会社に支払う信託報酬がないため、安い傾向があります。
購入の単位
ETFは、基本的には単元単位での売買を行う必要があります。
例えば、価格が5000円で売買単位10口のETFの場合、最低50000円のお金が必要で、50000円単位でしか売買をすることが出来ません。
通常の投資信託は、最低の投資金額(10000円が多い)が決まっていることが多いですが、基本的には自由に売買を行うことが出来ます。
種類
種類は圧倒的に、通常の投資信託の方が豊富です。
ETFは、上場への手間がかかることから数は少ないです。
通常の投資信託は、多くの人が売買する需要のある分野からニッチな分野まで幅広く様々な投資信託があります。
ETFと通常の投資信託どちらが得か
売買の手数料や運用の手数料がETFの方が低いため、基本的にはETFの方がお得だと、私は考えています。
ただし、ETFは種類が少ないため、自分の目的や投資対象に合致したETFがない場合もあります。その際は、必然的に通常の投資信託一択となります。
まとめ
最近流行りのETFについて、通常の投資信託と比較して見てきました。
基本的には、ETFの方が利益が出せる仕組みであるといえますが、種類が少ないのが欠点です。
自分の目的に合った金融商品で、かつ、コスト(売買にかかる費用や運用にかかる費用)を選択しましょう。